トヨセットは、開発設計・製造・流通・使用・廃棄に至る商品のライフサイクルを通して、

環境保全に積極的に取組んでいます。

我々は現状の地球環境が危機的な状況であることを認識し、

次の世代へ憂いを残さぬよう、自然環境の保全・改善を常に念頭に置き、

事業活動のみならず私生活においても環境負荷低減に努めます。

  1. トヨセットの事業活動が地球環境や社会に与える影響について認識し、極小化に努めます。
  2. 環境関連法規制及び当社が同意した協定・指針等を遵守するとともに、必要に応じ自主基準を設定し、これを遵守します。
  3. 環境管理活動の基本となる文書を制定し、それを見直し・改善することにより、環境マネジメントシステムの継続的改善に努めます。
  4. 環境目的・目標を定め環境保全活動の継続的向上に努めます。
  5. 製造設備並びに用役設備の使用燃料の節減と、節電運動を展開します。
  6. 環境に配慮した調達と仕組みづくり、製品開発、製品製造、研究に加え、省資源、排出物の抑制・適性処分・再資源化を推進します。
  7. 地球温暖化の防止、水資源の保全、生物多様性の保護に努めます。
  8. 地球環境への認識を高め、環境に貢献できる人材を育成し、一人ひとりが環境保全を意識して活動します。
  9. この環境方針を実行・維持し、全従業員並びに関係する人々に周知し、広く一般に開示します。

登録証明証

No. NQE-12060030A

 

規格

ISO 14001:2004

JIS Q 14001:2004

 

登録の範囲

オフィス家具の商品企画、設計・開発、製造及び販売、

並びに石油ストーブ類及び家庭用電気機器の受託製造

 

登録の事業所

本社 / 駒ヶ根工場 / 駒ヶ根流通工場

トヨセットは、高品質でありながら人と地球環境にやさしい塗装方法を積極的に採用しています。

 

粉体塗装 有機溶剤を使わず、丈夫で長持ちの塗装法。

 

サビ・傷・汚れに強く、耐久性にすぐれた環境を汚さないエコ塗装です。

粉体塗装の特徴

1.VOCや有機溶剤を含んでいない

大気汚染などの公害問題、引火の危険性、臭気や中毒といった衛生問題、

産業廃棄物の軽減などの環境改善が計れます。

 

2.塗膜性能の確保

有機溶剤蒸発を伴わないため、形成塗膜への悪影響

(外観・塗膜性能など)が回避できます。

 

3.高分子量樹脂の使用が可能

有機溶剤に溶解しにくい高分子量樹脂の持つすぐれた塗膜性能が

確保できます。

 

4.厚塗りが容易

1回の塗装で被塗物へのエッジカバー性、被覆性などにすぐれた

有効な保護皮膜となり、製品の耐久性を高めます。

 

5.作業性の改善

溶媒を使用しないため、塗装の自動化、取扱作業の省力化が計れ、

塗装現場環境もクリーンに保てます。

 

6.塗料の再利用が可能

オーバースプレーされた粉体塗料を回収、再利用できるため、

廃棄塗料の大幅削減が可能となり、省資源に貢献します。

粉体塗装のすぐれた性能

1.サビが発生しにくい

塩水噴霧実験により、粉体塗装製品は溶剤型に比べサビが

発生しにくく、3~5倍も長持ちすることがわかっています。

 

2.傷がつきにくい

高温で焼きつけるので溶剤型に比べ皮膜が硬く、

傷がつきにくいのが特徴です。

 

3.エッジ部で薄くならない

1回の塗膜で厚塗りができるためエッジカバー性にすぐれ

長期間使用してもエッジ部が薄くなりません。

 

4.薬品に強い

酸、アルカリに対しては、溶剤型アクリル塗装に比べて

同等以上です。特に耐酸性にすぐれています。

 

5.衝撃、変形に強い

塗膜の強度がすぐれているので、衝撃、変形にも強く、

より長持ちします。

 

6.汚れに強い

口紅、インキ、中性洗剤、アンモニア等の汚れにも強く、

汚染されにくいので、きれいに使えます。

グリーン購入法(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)は持続可能な社会の構築を目的として施行されました。

グリーン購入法に定められた機器類、文具類の各判断基準をクリアした商品を積極的にご提供致します。

このマークは社団法人日本オフィス家具協会(JOIFA)が【国等による環境物品等の調達の推進に関する法律(グリーン購入法)】の普及と識別を目的として制定した統一マークです。弊社カタログでは、グリーン購入法適合商品及び特定調達品目に該当するオール金属製品の品番を緑色で表記しております。なお、グリーン購入法適合品のうち木質材を使用した製品に関しては、ご要望に応じて合法性等の証明書をご提示いたします。

国「基本方針」の策定

国の各機関

・毎年「調達方針」を作成し公表

・調達実績を公表、環境大臣への報告。(法定義務)

地方自治体

・毎年「調達方針」を作成

・調達推進。(努力義務)

事業者・国民

・できる限り環境物品等を選択し購入。(一般的責務)

製造メーカー

・環境物品についての適切な情報の提供。

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